地球温暖化について、「なんとなくだけど一通り分かる」スライド資料を作成しました。
index人類の世界人口
人類の世界人口が10億人を突破するには約20万年かかりましたが、わずか200年の間に人口は70億人になりました。
2050年には100億人近くに達すると予測されています。
人口増加の割合を大陸別に見るとアジアの割合が多いと予測されています。
（スライド2,3）
経済発展と環境問題
経済成長で見ると今後も中国やインドなどの国が発展すると予測されます。
そのような中、経済活動により引き起こされる環境問題があります。
地球温暖化、オゾン層の破壊、酸性雨被害、大気温泉、海洋汚染などが挙げられます。
環境問題の中でも近年特に重要視されているのが地球温暖化です。
（スライド4,5,6）
地球温暖化のメカニズム
地球に降り注ぐ太陽光の行き先は２つあります。
一つは地表を反射し、地球を暖めることなく宇宙空間へ帰っていきます。
もう一つは地球を覆う温室効果ガスに吸収され、再度地表に戻ることで地球を暖めます。
仮に温室効果ガスが全く存在しない場合、地球表面の温度はマイナス19℃まで下がります。よって本来、温室効果ガスは地球上で生物が暮らしていくには必要不可欠な存在です。
今問題なのは、この温室効果ガスが増えすぎることで、地表へ戻る熱エネルギーが増加し、気温が上昇することで人々の生活に悪影響が出始めているということです。
（スライド7）
地球温暖化による影響
地球温暖化による影響も様々です。例を挙げると海面上昇、砂漠化の進行、ゲリラ豪雨など異常気象の進行、生態系の乱れ、水不足・食料不足・気候変動移民の発生・紛争などが言われています。
海面水位は過去100年間で10～25ｃｍ上昇し、現在の予測では2100年までに0.3～1.0m上昇するといわれ、アジアでは数千万人規模で移住を余儀なくされる可能性があるともいわれています。
日本では海面が1m上昇すると、日本全国の砂浜の9割以上が失われると予測されています。かつ、大阪では北西部から堺市にかけての海岸線はほぼ水没、東京でも、対策を取らなければ江東区、墨田区、江戸川区、葛飾区のほぼ全域が影響を受けるか可能性があります。
（スライド8,9,10）
温暖化は人類のせいか？
温室効果ガスは二酸化炭素、メタン、一酸化炭素、フロン類などがありますが、大部分は二酸化炭素で76％を占めています（化石燃料起源が65%、山火事などが11.0%）。
二酸化炭素濃度の推移を過去40万年スケールで見てみると、確かに人類が誕生していない時代から二酸化炭素濃度の上り下がりはありました。しかし、直近の50年スケールで見てみると、過去40万年のどの時期よりもその上昇スピードが極端（1万年スケールのグラフで見るとほぼ直角）になっています。
この事実は、人類の経済活動が地球温暖化の要因の一つであるとする根拠としては説得力があります。
（スライド11,12）
気温の変化推移と予測幅
IPCCは人類全体が温暖化対策を真面目に実施するか、しないかといういくつかの前提を想定し、将来の世界の平均気温推移のシミュレーションを行ってきました。第4次レポート（2007年）では2100年までの気温上昇の幅を1.1℃～6.4℃と予測していました。それから時が経ち、2020年時点で地球の平均気温はすでに1.09℃上昇しています。つまり、2007年時点でIPCCが「対策を真面目にやって温暖化を抑制する」と想定した道筋を、人類は歩まなかったということになります。
（スライド13）
気温上昇の度合いによる温暖化の影響
スターンレビュー報告書では工業化前からの気温上昇度合いに応じた影響を５つのカテゴリー（食料、水資源、生態系、異常現象、突発的な不可逆的リスク）で予測していました。
一方、IPCCは2018年に1.5℃特別報告書を出しました。この報告書を出した背景は「1.5℃以内に抑えれば人間と自然生態系にとって明らかな利益となり、より持続可能で公平な世界を確保できる可能性がある」ということです。そのために残された温度上昇幅はあと0.4℃程度しかなく、「社会のあらゆる側面で急速かつ広範な、これまでに例を見ない変化が必要だ」と述べています。
（スライド14）
二酸化炭素排出量の推移
では、実際に私たちは急速かつ広範囲な変化を起こせているのでしょうか？
残念ながら、実態はその逆で二酸化炭素排出量の推移は2020年以降も減少どころかむしろ急激な増加傾向にあります。
その中でも中国とアメリカの二酸化炭素排出量の増加は経済発展と比例して増え続け、この2か国だけで全世界の4割強を排出しています。
（スライド15,16）
排出量と自然吸収量のバランス
自然（森林や海）は二酸化炭素を吸収してくれます。
産業革命以前の大気の二酸化炭素濃度は280ppmでした。自然の1年間の二酸化炭素の吸収能力は113億トンCO2/年ですが、人間が現在排出している二酸化炭素の排出量はその３倍の335億トンCO2/年もあります。この事で二酸化炭素濃度は毎年2.0ppm増え続けており、現在の大気の二酸化炭素濃度は410ppmになっています。つまり、二酸化炭素濃度を安定化させるためにはCO2排出量を現在の1/3まで減らさなければなりません。
スライド１７は「地球のCO2をお風呂の水量」に例える考え方です。産業革命前はバランスが取れていた風呂の水量（自然のCO2濃度）と排水量（森林、海などの吸収量）が、蛇口から流れ込む水量（工業化により増加したCO2排出量）で、風呂の水が今にもあふれそうな状態になっているのが現状です。水量バランスを取り戻すには蛇口を1/3まで絞る必要があるのです。
（スライド17）
ストップ温暖化に向けた世界の取り組み
2021年11月に、気候変動枠組み条約第26回締約国会議（COP26）が英国グラスゴーで開催されました。多くの議題や課題のうち、注目したいのが3つ（1）「市場メカニズム」 （2）「透明性の枠組み」のルール策定、（3）先進国などから途上国に提供する「資金動員の目標」です。
（スライド18,19）
日本の脱炭素化目標
日本の今後の目標として、2030年度までに2013年度比で46%の削減、2050年度にはカーボンニュートラル（排出量＝吸収量）を目指すことを決めました。
そんな日本でどの分野がたくさんCO2を排出しているかというと、実に93%がエネルギー起源となっています。つまり、脱炭素には省エネルギーと再生可能エネルギー導入が必須ということです。
（スライド20,21）
日本の脱炭素化の取り組み
日本では「地域脱炭素化」というキーワードがあります。脱炭素先行地域として地域特性 等に応じて脱炭素に向かう先行的な取組を実行していく地域を、2025年度までに少なくとも100か所を選定することを予定し ており、年2回程度の募集を予定しています。 地方自治体や地元企業・金融機関が中心となって、環境省を中心に国も積極的に支援していきます。
具体的な取り組み例を挙げます。
①屋根置きなど自家消費型の太陽光発電
②地域共生・地域裨益型再エネの立地
③公共施設など業務ビル等における徹底した省エネと再エネ電気調達と更新や改修時のZEB化誘導
④住宅・建築物の省エネ性能等の向上
⑤ゼロカーボン・ドライブ（再エネ電気×EV/PHEV/FCV）
⑥資源循環の高度化を通じた循環経済への移行
⑦コンパクト・プラス・ネットワーク等による脱炭素型まちづくり
⑧食料・農林水産業の生産力向上と持続性の両立
（スライド22,23,24,25,26,27）
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